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日本のマスメディアはインターネットに駆逐される。

 ポスト安倍が連日ニュースになっている。安倍の四選はないということと、安倍はもう終わりだという国民的コンセンサスを作るためにマスコミが恣意的にポスト安倍を話題にしているように勘ぐっている。
 虚偽の報道、もしくは針小なことを棒大に報道することで、国民に「安倍はダメだ」という感情を植え付けている。これも一種の洗脳であり、プロパガンダである。マスコミが政権交代を目的に報道で国民世論を操作することは完全なるプロパガンダといえる。これこそマスコミが追及すべき最大のテーマであるべきだが、日本のマスコミは、一部の弱小保守メディアを除いて、大部分がイデオロギーを同じにするマスメディアだ。アメリカのように大統領派、反大統領派で議論を闘わすマスメディアがないのが日本の悲しいところであり、「言論の自由」が成長できないところである。その原因を作っているのが、ほかならぬマスメディアであることは皮肉な結果だ。
 しかし、こういう社会が、民主主義社会に逆行していることに国民が気づいていないのが問題だ。「国民の知る権利」を、都合のいい時にだけ主張するが、本音は国民に真実を知らせないというのが日本のマスメディアの正体だ。
 新聞、テレビ、ラジオに頼らずともインターネットで世界の情報を容易に取得でき、日本のメディアが報じないニュースも知ることができる。このネット社会の充実が、今の日本の偏ったマスメディアを矯正してくれるだろうと期待している。
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テーマ : 報道・マスコミ - ジャンル : 政治・経済

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